国際ブランドにとっては裏切り行為だったアップルの決断

今後、実際にiPhoneでSuicaなどの電子マネーを使うにはアップルペイでの対応が必要となります。アップルペイはアップルの決済サービスで、あくまで欧米で発行されたクレジットカードで機能し、日本で発行されたクレジットカードには対応していませんでした。機能はあってもアップルが日本でそれをいわば封印していたのです。その理由は、アップルペイを使った決済処理に対応する端末が日本国内にほとんどないということです。

これに対して、国際ブランド、大手銀行などの金融グループにはしっかりとしたロードマップがありました。2020年の東京オリンピック開催までに、NFCの端末を日本全国にいきわたらせるというものです。

これには日本政府も参画しており、そういう計画があるのだから、いま性急にこれまでとは異なる規格、つまりフェリカを導入するより、従来の計画をしっかり推し進めたほうがいいのではないか、というのがこのグループの考え方です。

当然、アップルにとって今回の試みは大きな冒険でした。結果として金融グループの意向に反した形になったからです。彼らにしてみれば業績低迷を打破したいアップルが、日本だけで普及しているフェリカを使って電子マネーだけではなく、クレジットカードにも対応する方式を立ち上げたのですから、裏切り行為に映ったはずです。

しかし、それでも、国際ブランドのうちマスターカードとJCBは、今回のアップルの決定に喜んで従っているようにみえます(VISAワールドワイドの消極的な姿勢とは対照的です)。そこに時代の変化を痛感します。銀行など金融機関からアップル、グーグルといったウェブ事業者へのペイメントの主導権が移ってしまったことの証明でしょう。

ただ、そうはいっても、その根幹にはSuicaがあります。「あくまでSuicaが主役で、クレジットカードはおまけのようなもの」とアップルはみているという人があります。今回の狙いはあくまで、Suicaだったというのです。

iDとクイックペイが果たした役割

日本の多くの業界関係者は、「フェリカはSuicaのような電子マネーには最適だけれども、後払いのクレジットカードには対応できないから、やはりNFCの通信技術を導入する必要がある」と考えていました。

ところが知恵のある人がいて、アップルに「iDとクイックペイは電子マネーといわれているけれども、プリペイドのSuicaや楽天Edyなどと違って後払いなのだからクレジットカードであり、それならその仕組みを使っていろいろなクレジットカードを運用できる」と働きかけたのです。それを聞いたアップルが「なるほど、そういう手があったのか」と、渡りに船とばかりに飛びついて、思いきった動きに出たのではないでしょうか。

iDとクイックペイは電子マネーとしては、Suica、楽天Edy、WAONなどに比べて会員数などはだいぶ見劣りがしますが、今回のニュースで一躍クローズアップされました。そう考えると、今回の〝Apple Pay ショック〟の仕掛け人は、iDでありクイックペイではないかということになります。さらにいえば、クイックペイを発行しているのはJCBとトヨタファイナンス、iDはドコモと三井住友カードが中心となっています。

つまり背景にはクレジットカード業界の勢力争いがあって、いかにして自社のカードを使ってもらうか、熾烈な戦いが繰り広げられているのです。たとえば、オリコカードはクイックペイ、セゾンカードならiDというようにです。消費者はカードで買い物をする際に「クイックペイでお願いします」という具合に、どれを使うか決めるわけです。店側からすれば、従来通り電子マネーを処理するやり方で対応すればいいので、大きな変更はありません。

しかし、表には出ませんが、iPhone 7以降は、クレジットカードの処理でも、裏方のプレイヤーの顔ぶれが大きく変わることになります。そうした点にも注意しておく必要があるでしょう。

いずれにしても、〝Apple Pay ショック〟が日本のクレジットカード業界に今後大きな地殻変動を起こすことはまちがいありません。

著者プロフィール

岩田昭男 消費生活ジャーナリスト。1952年生まれ。早稲田大学第一文学部卒業。同大学院修士課程修了後、月刊誌記者などを経て独立。流通、情報通信、金融分野を中心に活動する。

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