「お金の常識をカエル。」をテーマに、お金に関するさまざまなことを軽快なタッチとともにわかりやすく伝えるFROGGY(フロッギー)の記事から、資産運用を始めた仮面投資女子たちの秘密の会話に注目してみました。

NISA・外貨積立・投資信託、そしてiDeCo。さまざまな資産運用をしているRさん。iDeCoについては次のように語っています。

Rさん:月2万円、iDeCoもやってるよ。ざっくりいうと60歳まで下ろせない年金みたいなものなんだけど、これも非課税だから普通の年金よりもお得だよ。

ちなみに私の場合は月2万円やってて、去年は年末調整で3万5,000円くらい戻ってきたかな、たしか。それは嬉しいよね。銀行に2万預けてるだけならまず有り得ないことだもん。それで、毎年旦那とめっちゃいい焼肉食べにいくことに決めたの。今年も楽しみだなー。

新生活が落ち着いてきたタイミングで、今年度こそ個人型確定拠出年金(iDeCo)をやりたい!と意気込む方もいらっしゃるかもしれません。今回は、改めてiDeCoの特徴を詳しくおさらいしてみたいと思います。

個人型確定拠出年金iDeCoとは

iDeCoとは公的年金に上乗せして受け取ることができる私的年金のひとつです。加入者が月々の掛け金を拠出(積み立て)することにより、あらかじめ用意された金融商品で運用されます。掛け金は5,000円からという手軽さで、1,000円単位で上乗せしていくことが可能です。

運用できる商品は「元本確保型」と「元本変動型」の2種類。具体的には「定期預金」や「保険」「投資信託」などがあり、掛け金を自分自身で運用しながら積み立てていきます。年金または一時金として受け取ることになりますが、60歳になるまでは引き出すことはできません。受取金の額は掛金と運用成績により変動します。

iDeCo加入のメリット

iDeCoのメリットとして一番に挙げられるのが税制優遇措置です。個人型で拠出した場合、月々の拠出金は全額所得控除の対象となるため課税されません。そのため、所得税や住民税の減税につながります。

また、運用益も非課税となります。運用により発生した分配金や利息などの利益は非課税となるため、複利効果により効率よく運用していくことが可能です。

加えて、受取時においても優遇措置が施されています。年金として受け取る場合は公的年金等控除の適用を受けられ、一時金として受け取る場合には退職所得控除の適用を受けることができるため、退職時の税負担を軽くすることが可能です。節税効果額については、シュミレーションサイトなどもありますので、調べてみましょう。

iDeCoの加入を考えたら覚えておきたいこと

税制面のメリットが大きいiDeCoですが、注意しておきたい点もいくつかあります。

iDeCoは原則として、60歳になるまでは引き出すことができません。例外として、高度障害状態や加入者が死亡した場合など要件を満たすことにより60歳未満での引き出しが可能ですが、それ以外の理由では不可となるため注意が必要です。

拠出額の変更は年1回しかできません。税制優遇措置にばかり気を取られて拠出額を多めに設定してしまうと日々の家計に影響を及ぼす危険性もあるため、拠出額は無理のない範囲で設定しましょう。 ※被保険者種別変更時の金額変更は変更回数には含まれません

iDeCoの運用に関する手数料は金融機関により異なります。iDeCoは長期の運用となるため、手数料もばかになりません。加入時にかかる費用・運用期間中にかかる費用などをよく確認したうえで慎重に選ぶことが重要です。

金融機関選びのポイント

iDeCoの運用を行うのは1金融機関のみです。金融機関選びにはくれぐれも留意しなくてはなりません。

金融機関を選ぶ際のポイントとしては次のことが挙げられます。 手数料の安い金融機関 運用商品が充実している金融機関 サポート体制の充実している金融機関

iDeCo口座を取り扱う金融機関の変更自体は可能ですが、手続きがかなり面倒であり手間も時間もかかります。できれば、最初から条件をよく吟味したうえで、納得のできる金融機関を選ぶようにしましょう。

iDeCoは自分の未来に備える「自分年金」

毎月5,000円から加入することができ、節税にもつながるiDeCo。自分の意志で加入し自分で運用することにより、豊かな老後へとつなげていくことが可能です。

iDeCoを検討したい、でも管理が面倒、と思う方。iDeCoへの入金および証券口座での保有額はMoneytreeでも確認可能です。お試しください。


執筆者:マネーツリー編集部

2012年に日本で起業。2013年より自動で一括管理する個人資産管理サービス「Moneytree」を提供し、AppleのBest of 2013、Best of 2014を2年連続で受賞。2015年より金融インフラプラットフォーム「MT LINK」を企業向けに開始し、業界標準の金融系APIを提供している。2017年よりオーストラリア市場でサービスを開始。創業当初よりSalesforce Ventures、SBIインベストメント、三大メガバンク系ファンド、地方銀行系ベンチャーキャピタル、海外大手運用会社から出資を受ける。お金にまつわるもっとも信頼されるプラットフォームの構築を目指す。

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