結婚、出産、子育て、マイホーム購入、老後生活など、人生のイベントには数百万円以上のお金がかかることも。前もってお金がかかるタイミングを知り、計画的に貯蓄をしていくことがマネーで成功する近道です。

結婚・新生活費用 約220万円

「ゼクシィ結婚トレンド調査2015」によると、挙式・披露宴・披露パーティーの総額は約353万円です。ご祝儀総額は約227万円でカップルの自己負担額は約143万円だそう。

また、新生活準備のためにかかった費用の平均は約77万円とのこと(新生活準備調査2015年)。カップルで約220万円(結婚式の自己負担額+新生活準備費用)を貯蓄目安にするとよいでしょう。

子供の出産 約10万円

妊娠をして子供を出産するまでに「妊婦健康診査」や「出産費用」がかかります。1回当たり1万円前後の妊婦健康診査を約14回程度受けることになるのですが、申請をすれば自治体から助成を受けることができます。

助成を受けられる金額の全国平均は9万8834円(厚生労働省の妊婦健康診査の公費負担の状況 2014年4月現在)なので自己負担は5万円前後まで減らすことができます。

また、入院分娩費用の全国平均は41万6727円(差額ベッド代等は除く)ですが、健康保険から「出産育児一時金」として、原則42万円が支給されます(双子の場合は84万円)。日本で出産をする場合、それほどお金がかからない場合も多いです。育児用品の準備なども御祝いでまかなうこともできますが、念のために10万円程度はお金を準備しておくとよいでしょう。

子供の大学費用 子供ひとり約400万円

子ども1人当たりにかかる幼稚園から大学までの学校費用と学校外費用は、オール公立の場合で880万円、小学校以外私立の場合で1634万円、オール私立の場合で2258万円(文部科学省「データから見る日本の教育2008」)、養育費として約722万円必要というデータがあります(国民生活白書2005年)。

これらのお金は一気にかかるわけではありませんが、大学資金(私立大学の場合で約400万円前後)だけは計画的に貯めておきたいところ。児童手当(満額もらえる場合はひとり当たりの総額約200万円)に加えて、子供のひとり当たり月1万円(18年間で約200万円)を貯金などで準備しましょう。

マイホーム購入 自己資金 約1000万円

住宅購入費用の全国平均は土地付き注文住宅の場合で約3743万円、マンションの場合で約3968万円です(フラット35利用者調査報告 2014年度)。物件によっては頭金なしでも購入可能ですが、2割程度の頭金があるとベターです。

その他、購入時に諸費用(税金、ローン関係費用、各種手数料、引っ越し代、家具・家電購入費など)が物件価格の1割程度かかるために物件価格の3割程度の自己資金があると安心です。3500万円の物件を購入する場合、約1000万円の自己資金ということになりますね。

老後資金 約2000万円

結婚、子育て、マイホーム購入などのイベントは選択をすることができますが、誰もが避けて通れないのが老後です。高齢者の平均的な1カ月の支出は約27万円、年金など平均的な収入は約24万円と月約3万円の赤字になります。

65歳から90歳までの25年間で赤字を埋め合わせるには約1000万円の貯金が必要に。更に、介護や葬式代など予備費を考えるとあと1000万円あるほうが安心です。退職金、年金額を考慮して必要金額を早めに貯め始めましょう。

ちなみに、現在30歳の人が65歳までの35年間で2000万円を貯めるには月約5万円の貯蓄が必要になります。

※2014年全国消費実態調査 二人以上世帯のうち世帯主の年齢が65歳以上の世帯のデータ 支出は消費支出の他に非消費支出も含む

 このように、人生のイベントには大きなお金が必要になってきます。今の収入を全部使い切ってしまうのではなく、後にかかるお金のために一部残しておけるようにしましょう。このコラムのなかで賢いお金の守り方をお伝えしていきたいと思います。

著者プロフィール

花輪陽子 1978年三重県生まれ。ファイナンシャルプランナー(CFP認定者、1級ファイナンシャル・プランニング技能士)。元外資系の投資銀行に勤務。リーマンショックで「夫婦同時失業」を経験し、現職に転身。テレビ出演、雑誌監修など多数。著書に『夫婦で貯める1億円!』(ダイヤモンド社)『お金持ちになる女はどっち?』(PHP)など。

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